夜間飛行

茂木賛からスモールビジネスを目指す人への熱いメッセージ


空き家問題 II

2017年01月31日 [ 街づくり ]@sanmotegiをフォローする

 前回に引き続き空き家問題について考えたい。今回は『老いる家 崩れる街』野澤千絵著(講談社現代新書)によって、都市計画と住宅政策について考察する。本の副題には「住宅過剰社会の末路」とある。野澤さんは東洋大学理工学部建築学科教授。まずは新聞の書評を紹介しよう。

(引用開始)

 人口減少時代に入ったのに高水準の住宅建設が続いている。本書は「住宅過剰社会の末路」という副題の通り、過度な住宅建設がもたらす様々な弊害について警鐘を鳴らしている。東京の湾岸部で建設が続く超高層マンションや、都市部の郊外で止まらない宅地開発の背景を探り、このままでは「不動産」が、売りたくても買い手がつかない「負動産」になりかねないと厳しく批判している。
 確かに本書でも触れている賃貸アパートの建設ラッシュには「本当に入居者が集まるのだろうか」と思わざるを得ない面がある。著者が指摘している通り、都市計画の規制緩和をてこに自治体が人口の奪い合いをしているのも事実だろう。空き家は今では地方だけでなく、東京のような大都市でも急増している。
 本書では群馬県みどり市や埼玉県羽生市など各地の事例も紹介している。様々な住宅のなかでも超高層マンションが抱えている問題について、的確にかつ鋭く切り込んでいる点が印象的だ。
 著者は解決策として、都市計画と住宅政策の連携の必要性を強調し、今ある「まちのまとまり」に住宅の立地を促すことを提案している。住民一人ひとりが自分が暮らす街に関心をもつように求めているが、そこが最も難しいのだろう。

(引用終了)
<日経新聞 12/11/2016>

 都市計画については以前「都市計画の不在」の項で、日本の都市計画に関する法律は、主に都市計画法と建築基準法とがあり、これらは1919年(大正8年)にできた古い法律(旧都市計画法と市街地建築物法)に、戦後、市場原理主義(儲け主義)と20世紀流工業社会型行政指導(調整ルール)とが足されただけのものだという意見を紹介したが、この本はそのあたりの知識を補強してくれる。本の章立てを見てみよう。

<はじめに>
第1章 人口減少社会でも止まらぬ住宅の建築
1.つくり続けられる超高層マンションの悲哀
2.郊外に新築住宅がつくり続けられるまち
3.賃貸アパートのつくりすぎで空き部屋急増のまち
第2章 「老いる」住宅と住環境
1.住宅は「使い捨て」できるのか?
2.空き家予備軍の老いた住宅
3.分譲マンションの終末期問題
4.住環境も老いている〜公共施設・インフラの老朽化問題
第3章 住宅の立地を誘導できない都市計画・住宅政策
1.活断層の上でも住宅の新築を「禁止」できない日本
2.住宅のバラ建ちが止まらない
3.都市計画の規制緩和合戦による人口の奪い合い
4.住宅の立地は問わない住宅政策
5.住宅過剰社会とコンパクトシティ
第4章 住宅過剰社会から脱却するための7つの方策
<おわりに>

 著者は<はじめに>の中で、我々は、「人口減少社会」なのに「住宅過剰社会」という不思議な国に住んでいるという。住宅過剰社会とは、世帯数を大幅に超えた住宅がすでにあり、空き家が右肩上がりに増えているにもかかわらず、将来世代への深刻な影響を見過ごし、居住地を焼畑的に広げながら、住宅を大量につくり続ける社会のこと(3ページ)。各章のポイントを綴った文章を引用しよう。

(引用開始)

 本書の第1章では、住宅の「量」の観点から、大都市部ではなぜ大量の超高層マンションがつくられ続けているのか?大都市郊外や地方の農地エリアでは、なぜ野放図に住宅地の開発や賃貸アパート建設が続いているのか? について、都市計画の視点から具体的に解き明かしていきます。
 第2章では、住宅や住環境の「質」とりわけ「老い」の観点から、老いた戸建て住宅や分譲マンションに待ち受ける終末期問題や相続放棄問題、公共施設やインフラなどの住環境の老朽化問題に着目しました。そしてこのまま何も手を打たなければ、次世代に負の住宅・負のまちを押し付けかねないという深刻な実態を明らかにします。
 第3章では、住宅の「立地」の観点から、活断層の上でも住宅の建設を禁止できないなど、日本の土地利用の規制がいかに緩いのか、また、都市計画も住宅政策も住宅の立地を積極的に誘導しようという機能が備わっていないという構造的な問題を明らかにします。
 そして第4章で、住宅過剰社会からの転換に向けた7つの方策を提案します。

(引用終了)
<同書 15−16ページ>

 日本の都市計画区域には、「市街地区域」、「市街化調整区域」、「非線引き区域」がある。さらにその外に「都市計画区域外」もあり、「市街地区域」以外は用途地域の定めのない区域となっている。この用途地域の定めのない区域は、特に2000年施行の「地方分権一括法」以降、自治体の恣意的な取り決めによって使途が左右され、それと2002年に制定された「都市再生特別措置法」以降顕著な、「市街地区域」内での規制緩和による乱開発とが相俟って、農村と都市双方に亘る「住宅過剰社会」が形成されてきたと著者はいう。

 この正規の都市計画法との整合が取れない「特別措置法」というのが曲者だ。都市計画法の基本的な枠組みを抜本的に見直すことなく目先の問題だけに対処しようとする官僚主義、市場原理主義(儲け主義)と20世紀流工業社会型行政指導(調整ルール)を温存したままの問題先送り型。もっとも、官僚主義はその定義からして「新しいことを始めない」ことなのだから、法律の文章を捏ね繰り回す官僚たちだけを責めるのはお門違い。問題の本質は<日本の戦後の父性不在>、特に(6)の国家理念の不在が大きいと思う。このブログでは21世紀の日本の生きる道として「庭園・芸術都市」という理念を提出しているが、これについてもさらにブラッシュアップしていこう。

 本書の著者は最後に(第4章で)、住宅過剰社会からの転換に向けた7つの方策を提案する。

方策@ 自分たちのまちへの無関心・無意識をやめる
方策A 住宅総量と居住地面積をこれ以上増やさない
方策B 「それなりの」暮らしが成り立つ「まちのまとまり」をつくる
方策C 住宅の立地誘導のための実効性ある仕組みをつくる
方策D 今ある住宅・居住地の再生や更新を重視する 
方策E 住宅の終末期への対応を早急に構築する
方策F もう一歩先の将来リスクを見極める

ということで、これらの方策が都市計画法と建築基準法とに反映されることが肝要だ(もちろん新しい国家理念を踏まえた上で)。「都市計画の不在」の項で紹介した『都市計画法改正―「土地総有」の提言』には「土地総有」という概念もあった。これからも研究を進めたい。

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空き家問題

2017年01月24日 [ 街づくり ]@sanmotegiをフォローする

 先日「新しい会社組織」の項で、これからはstate(国家)の政策舵取りについて詳細を考えたいと述べた。日本の空き家問題はその一つである。当件については、以前「空き家問題をポジティブに考える」の項で、主にモノコト・シフトの観点から、「モノ」余りとしての空き家をどう「コト」に引き寄せて再生させるかということで、『空き家問題』牧野知広著(祥伝社新書)と『「空き家」が蝕む日本』長嶋修著(ポプラ新書)という二冊の本を紹介したが、今回、『解決!空き家問題』中川寛子著(ちくま新書)によって、この問題を今一度整理しておきたい。中川さんは住まいと街の解説者。まず本書の新聞書評を引用しよう。

(引用開始)

 空き家の増加が各地で問題になっている。政府も特別措置法を制定し、安全面で不安のある物件を除去しやすくする仕組みを整えた。
 空き家が増えている理由ははっきりしている。人口が減っているのに、相変わらず新築住宅の建設を後押しする政策を続けているためだ。著者は相続税対策で増えているアパート建設にも懐疑的で「空き家予備軍」と位置付ける。
 ただし、本書は空き家が発生する背景や政策の不備を批判するために書かれたわけではない。空き家を負の遺産ととらえるのではなく、うまく活用して活性化につなげようと呼びかけている。
 空き家を生かすポイントとして「収益性」「公益性」「社会性」をあげたうえで、東京都世田谷区や岡山市、広島県尾道市など全国各地の活用事例を紹介している。実際、各地で空き家がカフェやシェアハウス、文化施設などに続々と生まれ変わっている。
 著者は空き家問題を解決するキーワードとして「愛情」と「連携」をあげる。古い建築物を大切にしようという思いがなければ活用は進まない。官と民、住宅政策と福祉政策など、様々な主体が柔軟に協力することも必要だ。
 本書を読むと、暗い印象が先行しがちな空き家に対する見方が変わり、解決策が浮かび上がる気がする。

(引用終了)
<日経新聞 12/6/2015>

 本書は次のような章立てで問題を論ずる。

<はじめに>
第1章 いずれは3軒に1軒が空き家?――現状と発生のメカニズム
第2章 空き家活用を阻む4要因――立地、建物、所有者、相談先
第3章 空き家活用の3つのキーワード――収益性、公益性、社会性 
第4章 大都市・地方都市の一等地――収益優先の活用
第5章 立地に難ありの都市部・一部農村――公益性優先の活用
第6章 農村・地方都市――行政主体、社会性優先の活用
第7章 空き家を発生させないために――孤立死予備軍は空き家予備軍?
第8章 自分事としての空き家問題――買う時、残す時、受け取った時
<さいごに>

 著者は空き家増加の理由を、政府の政策先送り(無策)と、新築信仰に踊らされてしまう住宅購入者双方にあると指摘する。高度成長時代に始まった新築住宅の建設を後押しする政策がバブル崩壊後もそのまま引き継がれ、その結果大量にできた耐用年数の短い住宅を、新築というだけで(長期ローンを組んでまで)買ってしまう購入者層。都市計画と住宅政策、消費者の選択によって適時修正されるはずの問題が日本では解決されない。著者は第1章と第2章でこの問題を整理する。相続時期の高齢化、登記制度の不備、特別措置法、土地台帳の不在、相続放棄後の不動産、マンションの内部崩壊、建築基準法不適格、用途変更の法整備、借地借家法と定期借家法、共同相続などなど。

 先日「3つの判断基準」の項で、人の三つの宿啞(治らない病気)、

(1)社会の自由を抑圧する人の過剰な財欲と名声欲
(2)それが作り出すシステムとその自己増幅を担う官僚主義
(3)官僚主義を助長する我々の認知の歪みの放置

を挙げたけれど、この(2)と(3)が空き家問題に見事に当て嵌まる。(2)は官僚主義の無策、(3)は新築信仰という認知の歪みの放置。この二つのさらに奥にあるのが、「日本の大統領」の項でもみた<日本の戦後の父性不在>だと思う。これが政府の無策と新築信仰の放置を許している。国の権力者は、国民の間の、

(1) 環境中心の考え方
(2) 優秀な人材は経済復興に
(3) 認知の歪み
(4) ヤンキー化
(5) 老人の隠居
(6) 国家理念の不在

といった傾向を良いことにして今も米軍に従属する道を選んでいる。これは彼らが三つの宿啞のうちの(1)に深く侵されているからだろう。

 空き家問題も「プライムアーティストとしての天皇」の項で考察した天皇制の問題も、<日本の戦後の父性不在>から来る同根の問題で、どちらもstate(国家)の政策舵取りに関わる。その意味で本来上の6つの傾向を引っ繰り返さないと真の解決には至らないのだが、『解決!空き家問題』の著者中川さんは、書評にもあるように、空き家問題をポジティブに考えようということで、第3章以下、「収益性」「公益性」「社会性」という3つのポイントによって解決策を具体的に探っていく。世田谷区や岡山市、広島県尾道市など全国各地の事例はここで紹介される。

 第4章は収益優先の活用、第5章は公益性優先の活用、第6章は社会性優先の活用。これらの具体策は、「空き家問題をポジティブに考える」の項で挙げた、

「モノ経済」a領域へのシフト:市街地再開発手法の応用、減築という考え方、介護施設への転用、在宅看護と空き家の融合、お隣さんとの合体

「コト経済」b領域へのシフト:シェアハウスへの転用、3世代コミュニケーションの実現、地方百貨店の有効利用

といった解決策のうち、前者が中川さんのいう公益性・社会性の優先、後者が収益性優先の解決策と重なると思う。

 ここで「モノ経済」aや「コト経済」bというのは、「経済」=「自然の諸々の循環を含め、人間を養う社会の根本の理念・理法」という定義の下、それを三層(プラスaとb)に区分した、

「コト経済」

a: 生命の営みそのもの
b: それ以外、人と外部との相互作用全般

「モノ経済」

a: 生活必需品
b: それ以外、商品の交通全般

「マネー経済」

a: 社会にモノを循環させる潤滑剤
b: 利潤を生み出す会計システム

に拠るもの。「モノ経済」a領域へのシフトというのは、生活密着スタイルの空き家の活用法であり、「コト経済」b領域へのシフトというのは、人と外部との相互作用に関わる空き家活用法である。

 このブログでは、モノコト・シフトの時代、人々の関心は、経済三層a、b領域のうち、a領域(生命の営み、生活必需品、モノの循環)、そして「コト経済」(a、b両領域)に向かうものとしている。モノコト・シフトとは、「“モノからコトへ”のパラダイム・シフト」の略で、20世紀の大量生産システムと人の過剰な財欲(greed)による「行き過ぎた資本主義」への反省として、また、科学の還元主義的思考による「モノ信仰」の行き詰まりに対する新しい枠組みとして生まれた、(動きの見えないモノよりも)動きのあるコトを大切にする生き方、考え方への関心の高まりを指す。

 本書の第7章と第8章は、空き家を発生させないための具体的な活動、および個人として空き家問題に直面した際どのように対処すべきか、という提案である。この本には、「ある空き家」と「なる空き家」という区分もある。前者はとくに都心部で空き家になってしまった物件、後者はとくに農村部で人口減により空き家になってしまうであろう物件である。前者はその活用を通して地域をどう活性化するかということに繋がり、後者は人口流出をどう防ぐかという別の課題に繋がる。このような区分で空き家問題を考えるのも有効だと思う。

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ビタミンとミネラル

2017年01月17日 [ 非線形科学 ]@sanmotegiをフォローする

 このブログではこれまで、健康に関する記事をいくつか纏めてきた。

活性酸素
酵素の働きと寿命との関係
食品添加物
短鎖脂肪酸
交感神経と副交感神経 II
皮膚とシステム
脳と身体 II
重力進化学 II

などなど。ここでは備忘録的に栄養素としての「ビタミンとミネラル」を(簡単な説明と共に)列記しておきたい。特にビタミンは分類が複雑で覚えるのが大変だ。『世界一やさしい! 栄養素図鑑』牧野直子監修(新星出版社)という本によって整理してみよう。初心者向けの本だが栄養素毎にキャラのイラストがあって覚えるのが楽しい。

 まずはビタミンから。ビタミンは他の栄養素と違ってエネルギーや身体の組織をつくる成分にはほとんどならないが、他の栄養素がスムーズに働くようにサポートする役割を持っている。身体に不可欠なビタミンは13種類あって、大きく<脂溶性ビタミン>(油に溶けやすく熱に強いタイプ)と<水溶性ビタミン>(水に溶けやすく熱に弱いタイプ)の二つのグループに分かれる。

<脂溶性ビタミン4種類>

〇ビタミンA:皮膚や粘膜の細胞を活性化させる。油と一緒に取ると吸収率アップ。
〇ビタミンD:カルシウムの吸収を助ける。日光に当たるだけでも合成される。
〇ビタミンE:活性酸素から身体を守る。血行促進効果で冷え性を予防する働きも。
〇ビタミンK:血を止める働きを助ける。骨を丈夫にする働きもある。

<水溶性ビタミン9種類>

〇ビタミンB群(8種類):
ビタミンB1:糖質の代謝を助け、疲労回復に役立つ。イライラ解消効果も。
ビタミンB2:脂質の代謝を助ける。ダイエットやニキビ予防の味方。
ナイアシン:アルコールの分解を助ける働きがある。三大栄養素の代謝にも関わる。
ビタミンB6:タンパク質の代謝をサポートする。皮膚炎を予防する働きもある。
ビタミンB12:葉酸とともに貧血を予防する。神経伝達を正常にする働きも。
パテントン酸:ストレスを和らげる働きがある。生活習慣病予防にも役立つ。
ビオチン:コラーゲンの生成を助け、美肌や健康な髪の毛を保つ働きがある。
葉酸:赤血球やDNAの生成を助ける。葉野菜やレバーに豊富に含まれる。
〇ビタミンC:免疫力を高めたり、活性酸素の働きを働きを抑える効果がある。

以上だが、各栄養素の含まれる食品については本書に例が載っている。また、ビタミンB群8種類は一緒に摂取することが望ましいという。

 次はミネラルについて。ミネラルとは鉱物という意味で、歯や骨の材料になったり身体の調子を整える働きがある。栄養素として欠かせないミネラルは現在16種類。

〇カルシウム:丈夫な骨や歯を保つために必要。神経伝達や血圧を正常にする働きも。
〇マグネシウム:骨を構成するミネラルの一つ。ストレスによって失われやすい。
〇鉄:赤血球の主成分のヘモグロビンの材料になる。不足すると貧血の原因に。
〇ナトリウムと塩素:体内の水分量をコントロールする重要なミネラル。過度摂取は高血圧の原因に。
〇カリウム:細胞内のナトリウム量を正常に保ち、血圧を調整する働きがある。
〇リン:骨や歯の材料となるが、過剰摂取すると骨粗鬆症の原因になる。
〇亜鉛:味蕾細胞をつくるのを助ける。不足すると味覚異常を引き起こすことも。
〇硫黄:爪や髪の毛の構成成分になったり、有害ミネラルの蓄積を防ぐ働きがある。
〇銅:鉄の働きをサポートし、貧血を予防する。
〇ヨウ素:甲状腺ホルモンの材料となる。きれいな髪の毛を保つ働きも。
〇セレン:細胞の老化を予防する働きがある。
〇マンガン:発育期の骨の成長を助け、DNAの合成にも関わる。
〇モリブデン:肝臓や腎臓で働き、プリン体を尿酸に分解する。
〇クロム:血糖値やコレステロール値を正常に保つ働きがある。
〇コバルト:腸内でビタミンB12にかわり、赤血球の生成を助ける。

以上だが、各ミネラルの含まれる食品についても本書に例が載っている。また、摂取量は少なすぎても多すぎても問題があるので、適量を摂ることが望ましいという。

 ここまで、ビタミンとミネラルを列挙したが、詳細の働きについては本書や類書、さらには専門書にあたって理解を深めてほしい。ビジネスは身体が資本だ。これからも健康に留意して頑張っていただきたい。

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新しい会社概念

2017年01月10日 [ 起業論 ]@sanmotegiをフォローする

 『株式会社の終焉』水野和夫著(ディスカヴァー・トゥエンティワン)という本を興味深く読んだ。水野氏には『資本主義の終焉と歴史の危機』(集英社新書)というベストセラーがあるが、この本はそれをさらに先へ進めた論考で、資本の増殖ができなくなった資本主義社会において、その主役である株式会社に未来があるのかどうかを問う内容となっている。

 資本の増殖は、中心と周辺という二重構造から(中心が周辺に侵食する形で)利潤として作り出される。西洋近代は、中心としての欧米が周辺としての植民地に侵食することで繁栄、現代のグローバリズムは、中心としての先進諸国が周辺としての後進国、さらには電子・金融空間というバーチャルな市場に侵食して繁昌きたが、21世紀に至り、(長期ゼロ金利状況が示すように)資本はこれまでのように利潤が生みだせなくなってきた。そのことをもって「資本主義の終焉」と水野氏は(前著で)論じたわけだが、今回は、その終焉した資本主義下における株式会社の在り方について、

第1章 「株高、マイナス利子率は何を意味しているのか」
<「資本帝国」の株高vs.「国民国家」のマイナス金利>
第2章 「株式会社とは何か」
<「無限空間」の株式会社vs.「有限空間」のパートナーシップ>
第3章 「21世紀に株式会社の未来はあるのか」
<より多くの現金配当vs.より充実したサービス配当>

という章立てで考察、最終的に、これまでの株式会社が「より速く、より遠くに、より合理的に」という近代資本主義の原理に基づいていたのに対して、これからの会社組織は、「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」という中世的原理に立ち返るべきだと結論付ける。裏表紙の紹介文を引用しよう。

(引用開始)

「より速く、より遠くに、より合理的に」から、「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」に。これを株式会社に当てはめれば、減益計画で十分だということ。現金配当をやめること。過剰な内部留保金を国庫に戻すこと。おそらく2020年の東京五輪までは、「成長がすべての怪我を直す」と考える、近代勢力が力を増すでしょうが、それも、向こう100年間という長期でみれば、ほんのさざ波にすぎません。

(引用終了)

 第1章の「資本帝国」とは、これまでの株式会社(の資本家たち)が目指したグローバルな市場空間を指し、「国民国家」とは、国境によって区切られた(一般人の)居住空間を指している。株高とマイナス金利は、資本帝国の優位を示す。資本帝国とは、第2章にある「無限空間」であり、一方の国民国家は、「有限空間」である。前者は<より多くの現金配当>を要求するが、後者は<より充実したサービス配当>を求める。資本主義終焉下の会社は、資本家のための<より多くの現金配当>ではなく、一般人のための<より充実したサービス配当>を第一義とすべきである。そのために会社は、それまでの「より速く、より遠く、より合理的に」という原理から、「よりゆっくり、より近く、より寛容に」なることが求められるというわけだ。

 第1章では、「ROEと家計の純資産蓄積率」や「実質賃金指数」、「限界労働分配率」や「日米欧の資本生産性分解」といった指標によって現状を分析、第2章は株式会社の歴史を振り返り、第3章では再び各種の経済指標によって将来の会社の在り方を探る。本の帯表紙に<大ベストセラー『資本主義の終焉と歴史の危機』を継ぐ著者渾身の書き下ろし>、裏表紙に<水野史観、炸裂!>とあるが、確かにとても読み応えがあった。

 ご存知のように、このブログでは、「モノコト・シフト」というキーワードによって21世紀を見通そうとしてきた。モノコト・シフトとは、「“モノからコトへ”のパラダイム・シフト」の略で、20世紀の大量生産システムと人の過剰な財欲(greed)による「行き過ぎた資本主義」への反省として、また、科学の還元主義的思考による「モノ信仰」の行き詰まりに対する新しい枠組みとして生まれた、(動きの見えないモノよりも)動きのあるコトを大切にする生き方、考え方への関心の高まりを指す。水野氏のいう「より速く、より遠くに、より合理的に」という近代資本主義の原理は、モノコト・シフトでいう「モノ」への執着と重なる。時間が凍結された「モノ」は数として捉えることができ、いつでもどこへでも運ぶことができる。一方の「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」は、「コト」を大切にする態度と重なる。「コト」はその場において(時間の流れとともに)生起しどこへも運ぶことができない。

 「モノ」は複眼主義の対比、

A Resource Planning−英語的発想−主格中心
a 脳(大脳新皮質)の働き−「公(Public)」−「都市」
A 男性性=「空間重視」「所有原理」

B Process Technology−日本語的発想−環境中心
b 身体(大脳旧皮質及び脳幹)の働き−「私(Private)」−「自然」
B 女性性=「時間重視」「関係原理」

におけるA側と親和性があり、「コト」はB側と親和性がある。「より速く、より遠くに、より合理的に」というのは主に脳(大脳新皮質)の働きからくる思考であり、「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」という思考は主に身体(大脳旧皮質及び脳幹)の働きからくる。複眼主義では両者のバランスを大切に考えるが、21世紀社会は「コト」、つまりB側に傾くというのがモノコト・シフトの見立てで、それは水野氏の結論と同じ方向性を持つ。

 さて、これから先の問題は、

1.新しい組織概念を裏付ける宇宙論
2.state(国家)の政策舵取り
3.B側に傾斜する社会においてAとBのバランスをどう保つか

といったことだろうか。

 1.に関して、水野氏は同書第2章で、近代は、コペルニクスの宇宙論(地動説)から始まったと述べておられる。氏は、コペルニクスからニュートン、ホッブスまでの近代西洋諸理論を概観した上で、

(引用開始)

 このように、コペルニクスは、100年後の「ウェストファリア秩序体制」のいわば産婆役でした。したがって、近代の始まりは、コペルニクスが『天球の回転について』を著した1543年ということになるのです。

(引用終了)
<同書 96ページ>

と書く。宇宙論が一変したときに組織の概念も変わるということだ。そうだとすると、「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」という思考原理に基づいた組織概念が世界規模で浸透するには、新たな宇宙論が必要だということになる。私は、「重力進化学 II」や「時間と空間」の項で述べた日本人科学者による理論がその候補だと思うがどうだろう。

 2.の問題は、3.と密接に関係する。state(国家)の政策舵取りによって地域におけるAとBのバランスが保たれるからだ。政策舵取りの大枠については「経済の三層構造」や「nationとstate」、「ヒト・モノ・カネの複合統治」の項などで言及してきたのでお読みいただきたい。これからの政策は、複眼的かつ精巧・繊細なものでなければならないと思う。

 2017年は特にアメリカ新大統領の政策が注目される。政策舵取りは主にA側の仕事だ。「鳥瞰的な視野の大切さ」の項で触れたように、トランプ大統領はビジネスライクにA側の仕事を進めていくだろうが、人には「三つの宿啞」、つまり、

(1)社会の自由を抑圧する人の過剰な財欲と名声欲
(2)それが作り出すシステムとその自己増幅を担う官僚主義
(3)官僚主義を助長する我々の認知の歪みの放置

という三つの治らない病気がある。トランプ政策チームが、社会におけるAとBのバランスを保とうとする限り問題はないが、彼らが三つの宿啞のうちのどれか(あるいは複数)に深く陥ると、アメリカの影響力は大きいだけに世界は崩壊の危機に立たされることとなる。資本主義終焉下、それまで会社(ビジネス界)で発揮されていたA側の英知を内閣に集めたトランプ大統領、まずはお手並み拝見。彼は複眼的かつ精巧・繊細に事を運べるだろうか。

 トランプ大統領の政策を手短にまとめた新聞記事(「私の相場観」証券アナリスト・久保寺寛治氏)があったので引用しておく。

(引用開始)

「米国は本格世直し政策へ」

 米大統領選挙でトランプ氏が勝利したのを機に、内外株式市況は急反騰局面に転じて一カ月半が通過した。この間、新政策「トランプノミクス」への議論も深まってきた。
 新政策は以下の5項目を柱とする。@各般の規制緩和A超大規模な減税Bインフラの本格整備C通商協定の見直しD移民制度の厳格化。CとDの対外政策は荒削りで、先行きは不透明とされる。この一方、@〜Bの経済政策への評価は高い。
 近年、米国など先進国の経済は、長期停滞に陥る傾向が明白だ。この原因については諸説あるが、トランプ氏は生産拠点の海外流失が主因とみて、その是正による本格的世直しを目指す。その前途は容易ではないものの、その意気をよしとする向きも少なくはあるまい。
 対して経済政策の前途は明るい。議会が引き続き共和党優位であるからだ。これらの施策は後半から寄与する。自律回復局面にある米国経済にこの追い風が加わるため、明後2018年の成長率は3%に接近する公算が強くなった(本年は1.6%の見込み)。これにより金融当局は、年1回も抑えていた政策金利の引き上げを3回に増やす方針に転じた。
 ただ、この大型スキームには盲点がある。一般的には長期停滞の主因とされている生産性低落に対処する姿勢がほとんど見られないことで、金融当局もこの点を強く懸念している。新体制が早期にこの問題に取り組むことを期待したい。

(引用終了)
<東京新聞 12/27/2016>

 このブログは近々終わるが、これからも引き続き3点の問題、

1.新しい組織概念を裏付ける宇宙論
2.state(国家)の政策舵取り
3.B側に傾斜する社会においてAとBのバランスをどう保つか

について詳細を考えたい。

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古代史の表と裏

2017年01月03日 [ アート&レジャー ]@sanmotegiをフォローする

 『古代史の謎は「鉄」で解ける』長野正孝著(PHP新書)という本を面白く読んだ。副題に“前方後円墳や「倭国大乱」の実像”とある。以前「歴史の表と裏」の項で、日本の戦後を例にその外史(裏史)を辿ったが、今回はこの本に沿って、日本古代の外史を探ってみたい。尚、この本は2015年10月の出版。長野氏には同年1月に出た『古代史の謎は「海路」で解ける』(PHP新書)という本もある。併せて手掛かりとしたい。こちらの副題は“卑弥呼や「倭の五王」の海に漕ぎ出す”。本カバー裏表紙の著者紹介によると、長野氏は工学博士、元国土交通省湾岸技術研究所部長。ライフワークは海洋史、土木史研究という。

 概要把握のためにまずその紹介文を、帯表紙、カバー表紙裏、帯裏表紙の順で引用しておく。勿論詳細は両書をお読みいただきたい。

(引用開始)

『古代史の謎は「鉄」で解ける』

<「船の専門家」だから語れる、交易が支えた古代史>
鉄資源の流れから、「前方後円墳は実利を得る「『公設市場』」と看破。価値ある論説だ。(ベストセラー『日本史の謎は「地形」で解ける』著者竹村公太郎)

船をつくるための鉄斧や武器となる刀の材料になるなど、鉄は古来きわめて重要な資源であった。紀元前から倭人は鉄を朝鮮半島から輸入していたが、1〜2世紀に、『後漢書』などが伝える「倭国大乱」が起こる。著者はこれを、高句麗の南下によって起こった「鉄の爆発」を伴う社会変革だと考える。それ以降、日本に遊牧民の文化である「光る塚」がつくられ、「鉄の集落」が全国で形成された。やがて前方後円墳が大量に築造されるが、あの不思議な形状は鉄の交易に関わる秀逸なアイデアの賜であった――。船と港の専門家が、鉄の交易に着目し日本の原像を探る。

〇 鉄を運ぶために生まれてきた海洋民族「倭人」
〇 黒曜石と土笛が語る草創期の「鉄の路」
〇 高句麗の南下によって生まれた「倭国大乱」
〇 日本海を渡る知恵――準構造船の技術革新
〇 突然できた日本海の鉄の集落
〇 鉄から見た卑弥呼の国――倭国と大和は別の国
〇 敦賀王国をつくった応神天皇
〇 倭国が朝鮮半島で戦った理由――「鉄の路」の維持
〇 前方後円墳はなぜ普及し、なぜ巨大化したのか
〇 埴輪の役割


『古代史の謎は「海路」で解ける』

<技術者の「知」が文献学の壁を破る>
船や海への分析から、邪馬台国が日本海側にあることが見えてくる。深く納得。(ベストセラー『日本史の謎は「地形」で解ける』著者竹村公太郎)

「魏志倭人伝」によると、卑弥呼の特使である難升米が洛陽まで約2000kmの航海を行ったという。邪馬台国が畿内の内陸にあった場合、彼らは本当に対馬海峡を渡ることができただろうか。またこの時代、瀬戸内海は航路が未開発であったため通ることができず、交易は主に日本海側で行われていたと考えられる。当時の航海技術や地形に基づき、海人(かいじん)の身になって丹後半島の遺跡に身を置けば、鉄と翡翠で繫栄する「王国」の姿が見えてくる……。さらに応神帝の「海運業」や「大化の改新」などの謎を、港湾や運河の建造に長年従事してきた著者が技術者の「知」で解き明かす。

〇 丹後王国をつくった半島横断船曳道
〇 丹後王国の繁栄をつくった日本最古の「製鉄・玉造りコンビナート」
〇 「神武東征」は当時の刳り船では不可能だった
〇 卑弥呼の特使難升米も瀬戸内海を通れなかった
〇 敦賀王国をつくった応神帝と氣比神
〇 雄略帝の瀬戸内海啓開作戦
〇 継体王朝が拓いた「近畿水回廊」とは?
〇 奈良の都の出勤風景と「無文銀銭」・「富本銭」の謎
〇 難しかった孝徳天皇の難波津プロジェクト
〇 「大化の改新」の陰に消された日本海洋民族の都「倭京」
〇 解けた「音戸の瀬戸開削」の謎――厳島詣の道

(引用終了)
<引用者によって括弧などを追加(フリガナ省略)>

 日本古代外史を考える際の鍵は、正史であるところの『日本書紀』からどれだけ離れて真実を探ることができるかだ(長野氏は正史を「中央史観」と呼ぶ)。このブログではこれまでその点で共通する小林惠子氏(「繰り返し読書法」)と栗本慎一郎氏(「関連読書法」)、関裕二氏(「時系列読書法」)の諸本を紹介してきた。小林氏は大陸史書の読み込み、栗本氏は経済人類学的所見、関氏は作家的ひらめきと地形・考古学的視点といった特長を持っている。

 長野氏は『古代史の謎は「鉄」で解ける』の第一章を次のような文章で始める。

(引用開始)

 大昔、朝鮮半島には、遊牧民族、農耕民族と一握りの海洋民族が静かに暮らしていた。鉄が朝鮮半島でつくられ始め、隣の大国中国が侵略したのをきっかけに、ここの民族は存亡をかけた大きな戦いの渦に巻き込まれた。それが千年近く続き、日本まで巻き込まれた。

(引用終了)
<同書 16ページ>

始まりは紀元前三世紀のことという。

 この遊牧、農耕、海洋といった民族概念が重要だ。民族によってその文化や言語、宗教や歴史、さらにはその居場所と統治機構の在り方が違う。当初日本列島には、海岸地域に暮らす海洋民族(おそらく朝鮮半島のそれと同類)、内陸に暮らす狩猟民族がいただろう。それが半島と交易するなかで、農耕民族、遊牧民族が移入し、彼らの文化、居場所が形成される。その後、各民族が棲み分け、共生、あるいは戦いながら各々の文化を熟成、列島で鉄がつくられ始める紀元七世紀ごろより、日本は半島・大陸から離れて独自の民族的発展を遂げてゆく。各民族文化のブレンド具合が今に繋がってくるわけだ。

 長野氏は、鉄の伝播・生産に基づいた時代区分を次のように分ける。第一段階は鉄の使用段階、二番目は鉄器を製作(鍛造)した段階、三番目は鉄器を鋳造した段階。この三段階と、手漕ぎ丸木舟、準構造船、帆船といった船(と航海技術)の発展三段階を組み合わせ、さらに地形や気象の変化を加味し、長野氏は各民族の進展を跡付ける。

 それが紹介文にあるような内容で、正史において隠された倭人の実態、船曳道、丹後や敦賀の繁栄、瀬戸内海海路の開通時期、関東地方の底力、交易市場としての前方後円墳、などが解明される。他の外史や新発見と突き合わせることでさらに興味深い仮説が見出されるだろう。例えば先日、青谷横木遺跡(鳥取市)から出土した七世紀末〜八世紀初めの板から、奈良県明日香村の高松塚古墳国宝壁画(同時期)と似た複数の女性を描いた図(女子群像)が見つかった。こういった女子群像を含む人物像は中国や北朝鮮の墓に描かれているから、そういう大陸・半島の葬送文化が都の奈良以外に直接普及していた証拠になるのではないか。

 「日本海側の魅力」の項で述べたように、私は日本列島への文化の流入ルートとしていわゆる「時計回り」、シベリアから北海道を経て東北、北陸へと伝わった筈のヒトとモノのトレースに興味を持っている。長野氏も、

(引用開始)

 鉄の歴史を追うとき、高句麗の歴史に踏み込み、中央史観が中心地と見なす近畿以外の信州、群馬、埼玉の高麗の国の歴史をさらに詳しく調べてみる必要がある。それによって、全く違う日本史が見えてくる。
 三世紀の宗教祭祀の実際、たとえば、高句麗から鬼神の思想と信仰にもとづいた魔よけ思想が、二世紀頃に日本に渡来している。また、その時代の道教の神仙思想や牽牛と織女を中心とする七夕の儀式、中国東北部の原野を家畜と旅する放牧民の祭祀、状況を想像すれば、その時代の日本人の精神構造がわかるような気がする。

(引用終了)
<同書 209ページ>

と書いておられる。高句麗、その周辺の扶余、沃祖、挹婁、粛慎、靺鞨、さらには背後にあった鮮卑、柔然、突厥、高車といった国々の動きに注目すべきだ。これからも研究を続けたい。

 尚、本の帯表紙にコメントを寄せている竹村公太郎氏は、長野氏と同じ元国土交通省職員(河川局長)、二人は実務家という点で共通している。このブログでは「地形と気象から見る歴史」、「中小水力発電」の項などで竹村氏の著書も紹介してきた。併せてお読みいただきたい。

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posted by 茂木賛 at 09:59 | Permalink | Comment(0) | アート&レジャー

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